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自治体でもできるがん検診

企業で働いている方は、その会社から指定されて年1回の定期検査を行うことでしょう。それらの場合、検診センターまたは提携病院にいって検査を受けることになります。その中で、早期にがんを発見し助かったなんてこともあるでしょう。女性が会社をやめて専業主婦になったとき、定期検査を怠りがちになります。

福祉の充実した会社であれば、社員の家族にも検査を斡旋してくれる場合がありますが、それほど多くはありません。たいていは個人で受診することになり、その中でも各自治体の定期検診を受けることが多いのではないでしょうか。各自治体でもがん検診を行うことが可能です。身長、体重、血液検査などの特定健診に加えて、追加料金を払うことで、大腸がん検診、胃がん検診、肺がん検診などを受けることができます。

また年齢別、もしくは2年に1回など補助の対象は各自治体によって異なりますが、女性特定の検査として子宮頸がんや乳がんの検診も受けることが可能です。子宮頸がんや乳がんの検診においては、検査機器を持ち合わせていない自治体も多いので、そういった場合は、いくつかの提携医の中で、受診者が選択して検査を受け、補助を申請することになります。個人的に人間ドックで検査を受けるのも良いのですが、自治体での検査は各がん検診ともに数百円単位で受けることが可能ですから、金銭的な負担が問題で2年に1回や3年に1回という間隔で検査を受けることになるのであれば、自治体で年に1回検査を受ける方が、早期発見につながる可能性も高いでしょう。ただし、腹部エコー検査のある自治体は少ないですし、高齢者になれば脳MRIも適宜必要になります。

体調の変化を感じる時期がきたら、人間ドックなどで精密な検査を受けることも必要なのかもしれません。

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